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フィルムコミッションは次の段階へ [覚書]

最近、二つのフィルムコミッションに関する記事を読み、大きな違和感を覚えたので一言覚書を。

その記事自体に間違いはないので、特定することはしませんが、ひとつは、フィルムコミッションという言葉自体を使わずに、地方でのロケ受け入れ体制の充実というような内容がか書かれている文章。

これは、いかにフィルムコミッションという言葉やシステムが社会に認知されていないかということを表していて、まだまだフィルムコミッションが、自分たちのこと自体も情報発信しなければいけないというのを教えてくれています。

そしてもう一つが、フィルムコミッション自体の考え方(定義)。

フィルムコミッションは、JFC(ジャパン・フィルム・コミッション)のような大きな団体ですら、『フィルムコミッションは公共団体』というような定義を掲げているため、そのまま、その定義が正しいかのような形で紹介されています。

しかし、もともとフィルムコミッションに法的な定義がある訳もなく、実際にNPO(特定非営利法人)として立ち上げるフィルムコミッションも多く、フィルムコミッションではありませんが、庄内映画村桜田門外ノ変 映画化支援の会のような活動も、フィルムコミッションを語る上では重要な活動のはずです。

それだけにとどまらず、地方にとっては地域活性化という意味を持つ『ロケ』も、都市部では、ある意味『迷惑行為』として受け止められることすらあり、商店街で『休業補償』などという話になるのは特殊なことではありません。

このようなことを考えたとき、ステレオタイプの説明しか出てこない『フィルムコミッション』に対する認知は、フィルムコミッション自体が働きかけて変えてゆく時に来たのではないでしょか。

毎月のように新しいフィルムコミッション設立のニュースが流れる今だから、「フィルムコミッションって何?」というのは重要なような気がします。

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